【調査対象者】　パートナーが第1子を妊娠中の男性

【回答人数】　   85名　（みんなの育休研修受講群34名、みんなの育休研修受講していない群51名）

【調査期間】　　事前調査 ： 2022年12月 8日～2022年12月13日

　　　　　　　　みんなの育休研修実施日 ： 2022年12月17日

　　　　　　　　事後調査　： 2022年12月21日～2022年12月27日

【調査方法】   　インターネット調査

【分析方法】  　 事前アンケート得点を共変量^※1、事後アンケート得点を従属変数^※2として、共分散分析^※3を実施

※1 分散分析を行うときに解析に含めるデータのうち、連続量で量的に表される変数のこと。

※2 臨床研究において何らかの因果関係について検討する際に、ある要因によって影響された結果として表れる変数のこと。

※3 平均値に影響を及ぼすデータ（共変量）があったとき、その共変量の影響を取り除いて群間比較をするための解析手法のこと。

大妻女子大学　准教授 　田中俊之（たなか としゆき）博士

育児・介護休業法の改正に伴って、男性の育児参加に注目が集まっています。6歳未満の子どもがいる家庭で、夫の育児時間は、2001年には週平均で25分でしたが、2021年には1時間5分まで増加しました（『令和3年 社会生活基本調査』）。保育園の送迎をしたり、休日の公園で子どもと遊んだりする父親の姿は、いまや「当たり前」の光景です。ただし、妻の育児時間は3時間54分ですから、夫婦間で大きな負担の偏りがあります。もちろんこの問題の背景には仕事の忙しさがあるとは思います。その一方で、「自分の方が稼いでいるのだから」と開き直る、あるいは、「なんとなく面倒で妻に任せてしまう」といった男性もいるのではないでしょうか。「みんなの育休研修」が父親の子育てに対する意欲に好影響を与えたという調査結果は、知識の習得と実践によって母親頼みの育児が克服される可能性を示しています。乳児期から父親が子育てに主体的に取り組むことによって、母親の負担が減りますし、何より子どもとの良好な関係が築けるはずです。「みんなの育休研修」がより多くの方に届くことを期待します。

本件は、2015年に国連で採択された「持続可能な開発目標」（SDGs：Sustainable Development Goals）で定めた17の目標のうち、下記に貢献すると当社では考えています。

3．すべての人に健康と福祉を　　　4．質の高い教育をみんなに　　　5．ジェンダー平等を実現しよう

これからも、商品やサービスの提供といった事業活動を通じて、環境問題や社会課題を解決し、SDGsの達成に貢献することを目指します。

＜参考情報＞

「みんなの育休研修」プログラム概要 (約60分)

（1）「男性育休ってなぜ必要？」　

育休制度、男性育休の必要性、育休取得者の体験談などを紹介する入門編。

（2）「育休中、育児ってどうしたらいいの？」

家事育児分担シートの活用などを交えながら、乳児期の育児で大きな負担となる“授乳” “排泄”について紹介する実践編。

募集要項

・募集方法：下記「グリコお客様センター」へお問い合わせください。

（フリーダイヤル）0120-964-369　／受付時間　月曜日～金曜日　10：00～16：00

https://customer.glico.com/s/

・募集条件：企業等の法人や自治体であること、研修後アンケートを実施いただけること

・実施条件：オンライン会議システム、もしくは対面実施

・実施費用：無償